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太陽光の話は、たいてい向こうから来ます。載せられるかも、いくらかも、家の屋根で変わります。判を押す前に確かめられることを並べました。
屋根が何キロ支えられるか
資源エネルギー庁は2026年5月の解説記事で、「建物が古くて重いパネルを載せられない」という声を紹介しています。普及しているシリコン太陽電池はガラスの重量があり、積載荷重（屋根が支えられる重さの上限）が厳しい場所では設置を断念せざるを得ないケースもあった、という説明です。屋根の向きと面積、屋根材と下地は現地を見ないと分かりません。図面だけで金額を出す相手には、屋根に上がったか聞いてください。屋根設置太陽光発電（資源エネルギー庁）
近所へ反射光が差さないか
環境省の「太陽光発電の環境配慮ガイドライン」（令和2年3月）は事業用が対象ですが、建築物の屋根に設置する施設でも反射光の検討に参考にできる、と注にあります。北側に高い建物がある、斜面地で南側に住宅が近い、東か西が大きく拓けている、といった場合は検討が要ります。懸念があれば販売・施工店等に反射光のシミュレーションを依頼し、向きや配置の調整、防眩仕様のパネル、フェンスや植栽で対策します。環境配慮ガイドライン（環境省）
保証書と、そのあとの点検
消費者庁の消費者安全調査委員会の周知資料は、設置した人には電気事業法に基づく所有者として設備の安全性に関する責任が発生する、と書いています。竣工時検査の内容は書面で保管すること、保証書を必ず受け取って保証期間を確認すること、定期点検を放置すると火災や感電等が起こる可能性があること。火災事故等の調査報告（消費者庁）
見積もりは、複数の会社から
国民生活センターは、太陽光発電設備や家庭用蓄電池は高額な契約になるため、突然の訪問で急かされてもその場では契約せず、複数社から見積もりを取って比較検討するよう案内しています。比べるのは金額だけではなく、何枚載せるか、屋根材に合った工法か、保証の範囲もです。まとめて取り寄せる無料のサービスもありますが、無料なのは見積もりを取ることで、金額も工事内容も住宅ごとに違います。申込後は電話で希望や屋根の状況を聞かれるので、折り返しを受けられる時間帯を決めてから申し込みます。
訪問販売なら8日間
消費者庁は訪問販売について、法律で決められた書面を受け取った日から数えて8日以内であれば、申込みの撤回や契約の解除（クーリング・オフ）ができると説明しています。事業者が事実と違うことを告げたり威迫したりして消費者が困惑し、クーリング・オフしなかった場合は、期間を過ぎていてもできます。訪問販売（消費者庁）点検商法の相談は2017年度の57件から2024年度は613件に増えました。点検義務の対象かはFIT・FIP制度の利用の有無や出力等で異なります。点検商法が急増（国民生活センター）相談は188、福岡市は092-781-0999です。
売電のしくみ、蓄電池とV2H、窓の断熱は別の記事にしています。
公式情報確認：2026年9月23日（日本時間）。制度・料金は変更されることがあります。
